JDSC、テクノロジー企業成長率ランキング「Technology Fast 50 2022 Japan」で14位を受賞

株式会社JDSC(本社:東京都文京区、代表取締役:加藤 エルテス 聡志)は、デロイト トーマツ グループが発表したテクノロジー・メディア・通信(以下、TMT)業界の収益(売上高)に基づく成長率のランキング、「Technology Fast 50 2022 Japan」において、過去3決算期の収益(売上高)に基づく成長率174.2%を記録し、50位中14位を受賞しました(http://www.deloitte.com/jp/fast50

 

Technology Fast 50 2022 Japanは、デロイトが世界規模で開催しているTMT業界における成長企業を表彰する国毎のランキングプログラムの日本版です。TMT業界での成長性や成功のベンチマークであり、今回で20回目の開催です。上場・未上場企業を問わずTMT業界に含まれる企業からの応募をもとに、過去3決算期の収益(売上高)成長率の上位50社がランキングされます。

プログラムの詳細は、http://www.deloitte.com/jp/fast50をご覧ください。

 

【受賞要因】

当社の収益(売上高)成長率174.2%を達成した要因として、以下の点が挙げられます。

 

・「UPGRADE JAPAN」をミッションとして掲げ、個社課題の改善のみではなく産業全体の変革や産業共通のSDGs達成を志向しており、各産業を代表する大手企業とのパートナーシップが多数実現でき、パートナーの顧客企業からの収益の立ち上がりが早いという点

 

・パートナーの顧客企業と共同開発を行ったAIソリューションやアルゴリズムを自社の知財ならびにプロダクトとして産業内外の複数の他企業に提供することが可能となるJoint R&Dのビジネスモデルを構築しており、横展開による迅速な収益拡大が可能という点

 

受賞についてJDSC取締役CFOの作井 英陽は次のように述べています。

「創業5期目がまもなく終わろうとするタイミングで受賞できたことを大変光栄に思います。常日頃からサポートを頂戴しているステークホルダーの皆さまのご支援の賜物です。トレンドとしてAI領域への注目度が一段と高まっていますが、AIによる定量的な成果創出(経済性)と産業共通課題の解決(社会性)の両立という思想のもと、幅広い産業において大手企業様との取り組みが多数進展しております。今後も各取り組みにおける成果を創出し、さらなる高成長と企業価値向上を目指してまいります」

 

以 上

 

■株式会社JDSCについて(https://jdsc.ai/

JDSCは、物流最適化や需要予測、フレイル検知や教育など、基幹産業を中心とした幅広い分野で、一気通貫型の高付加価値なAIソリューションを提供しています。アルゴリズムモジュールの開発とライセンス提供事業、ITシステムの開発と運用事業、データサイエンスに関するビジネスマネジメント事業を行い、業界全体の課題解決にAIを活用し、日本の産業のアップグレードを目指しています。

 

《JDSCの3つの特長》

1. AIアルゴリズムに関する技術面での豊富な知見

2. AIによる解決策の提示から実行まで一気通貫で支援するビジネス面での高い執行能力

3. 大手企業との共同開発と産業横展開を両立する生産性の高いビジネスモデル

 

■Technology Fast 50 Japanプログラムについて

Technology Fast 50 Japanは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッドが世界規模で開催しているTMT業界における成長企業を表彰する国毎のランキングプログラムの日本版であり、TMT業界の企業を過去3決算期の収益(売上高)に基づく成長率で順位付けします。指標を収益成長率としていることにより、企業規模によらない成長性を表わすランキングとなります。上場・未上場企業に関わらず、応募が可能です。対象となる事業領域は、ハードウエア、ソフトウエア、通信、メディア、ライフサイエンス、クリーンテックです。

 

*本プログラムで開示されている情報について

Technology Fast 50 Japanは、集計に当たり正確を期しておりますが、企業からの回答をそのまま集計し反映したものであり、デロイト トーマツ グループやデロイト トウシュ トーマツ リミテッドは、明示または黙示を問わず、これらの情報の正確性などについて何らかの意見を表明したりまたは内容を保証したりするものではありません。なお、Technology Fast 50 Japanプログラムの詳細については、http://www.deloitte.com/jp/fast50よりご覧いただけます。

 

プレスリリースファイル(PDF形式)は、こちらをクリックしてください。

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